不動産売買において、物件の購入者が最も気になるポイントの一つが「付帯設備」の状態です。付帯設備とは、物件の一部として残される家具や家電、設備機器のことを指します。これには、キッチンのシンクやガスレンジ、エアコン、給湯器などが含まれ、売買契約時にこれらの機器の状態がどれほど良好であるか、またトラブルがないかを確認することが非常に重要です。しかし、契約後に設備の故障や不具合が見つかることもあり、これが後々のトラブルにつながるケースがあります。

付帯設備トラブルのよくあるケース

1.  設備の老朽化による不具合

物件が古い場合、エアコンや給湯器などの設備も設置から長期間が経過しており、故障リスクが高くなっています。売主が設備の状態を十分に把握していないケースも多いため、契約後に不具合が発覚することがあります。
2. 事前説明不足
付帯設備の状態について、売主からの十分な説明がない場合や、契約書に記載されていない問題が後から発覚するケースです。例えば、エアコンの冷房能力が低下している、給湯器の水漏れがあるなど、売主が知らなかった、または伝えなかった不具合が購入者に負担をかけることになります。
3. 瑕疵担保責任の問題
購入者が付帯設備の不具合に気づいた時、売主が設備の修理や交換に対応するかどうかは、契約時の取り決めや法的な責任に基づきます。多くの場合、付帯設備については瑕疵担保責任が適用されないため、購入者が自己負担で修理や交換を行わなければならない場合もあります。

付帯設備トラブルを防ぐためのポイント

1.  事前に設備の状態をチェックする

物件の内見時や契約前に、付帯設備の動作確認を行いましょう。できる限り、エアコンや給湯器、ガスコンロなどの動作を実際に確認し、異常がないかをチェックします。また、付帯設備の設置年数やメンテナンス履歴も確認しておくと良いでしょう。
2. 設備の保証を確認する
新築物件の場合は、付帯設備にも保証がついていることが多いですが、中古物件では保証がないことが一般的です。設備に問題が発生した場合の対応策として、付帯設備の保証を別途購入するか、ホームインスペクション（住宅診断）を利用して事前に設備の状態を専門家に確認してもらうことをおすすめします。
3. 契約書に明記する
売買契約書には、付帯設備の状態や動作確認の結果、売主が修理や交換に応じるかどうかの取り決めを明確に記載することが重要です。特に中古物件の場合、設備に不具合があっても購入後の対応が難しいことがあるため、売主との合意を文書化しておくことで、トラブルを未然に防ぐことができます。

トラブルが発生した場合の対応

もし購入後に付帯設備にトラブルが発生した場合、まずは契約書の内容を確認し、売主が責任を負うべきかどうかを確認します。契約書に瑕疵担保責任が明記されている場合、売主が修理や交換に応じる必要があるかもしれません。そうでない場合でも、購入者は設備の故障原因を特定し、専門業者に相談して対応することが必要です。

まとめ

不動産売買における付帯設備のトラブルは、物件購入者にとって大きな負担となりかねません。事前のチェックや保証内容の確認、契約書への明記を徹底することで、トラブルのリスクを軽減することができます。不動産業者としても、購入者と売主の双方が納得のいく契約を結ぶために、適切な情報提供とサポートを行うことが求められます。